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海外 の保育・幼児教育ってどんな感じ？～世界の保育をのぞいてみよう♪
海外 の保育・幼児教育は、日本と比べてどう違うのでしょうか？今回は、 海外 の保育・幼児教育について、アメリカ、ドイツ、フィンランドを例に挙げてご紹介します。日本以外の保育のシステムや教育観を知ることで、保育の視野を広げていきましょう♪
1. 海外 の保育・幼児教育
ほいコレでは、保育に役立つ情報をたくさん発信しています♪
今回のテーマは、『 海外 の保育・幼児教育』について。
海外 の保育や幼児教育を、
みなさんはどれくらい知っていますか？
日本にいると、 海外 の保育・幼児教育とはあまり縁がなく、
あまり必要な情報ではないと感じる方もいると思います。
でも、ちょっと待った！
海外 の保育を知ることで、保育のヒントや新しい発見があるかもしれません。
世界の保育をのぞいてみましょう♪
2. 海外 の保育をのぞいてみよう♪
日本では、０歳児から保育園や認定こども園、
３歳児から幼稚園に入園することが可能で、
就学前には、これらの施設に入園していることが一般的。
また、『保育所保育指針』や『幼稚園教育要領』などに基づいて、
保育・教育の計画が立てられ、
安全を第一として、丁寧な保育を求められてきました。
大きな枠組みの中で、
それぞれの園が保育方針・教育方針を立てて保育をしています。
保育を取り巻く動きとしては、
３歳からは保育の無償化により保育料の負担が軽減されたり、
幼保一体の動きや小学校との連携などが重要視されるようになったりしました。
では、 海外 の保育・幼児教育の現状はどうなっているのでしょうか？
いくつかの国を取り上げて見てみましょう。
【アメリカ】
自由の国アメリカ 個性や多様性を重視
アメリカは、公立の保育園や保育料の補助などは基本的にないため、
乳児から預けたい場合は全額自己負担となります。
生後６週から入園できる保育園（デイケア）や、
ベビーシッター（ナニー）に子どもを預けながら共働きをする家庭が多いようですが、
費用が高額で、質の良い保育を受けるためにはそれなりの出費が必要。
低所得の家庭は、家族や友人などと協力して子どもを見ながら働くなどしているようです。
２～５歳の子どもが入園できる幼稚園（プレスクール）もあります。
こちらは、園によってカリキュラムが様々で、
音楽や芸術などに特化した園、モンテッソーリ教育やシュタイナー教育を実践している園など、教育的要素の強いものが多いようです。
５～６歳（日本の年中～年長さん）になると就学前教育としてキンダーガーデンに１～２年通い、小学校へのステップとします。
アメリカの幼児教育は、費用が掛かりますが、
子どもの個性や多様性を重視し、選択の自由度が高いと感じます。
【ドイツ】
幼稚園発祥の地 ドイツの保育はKITA（キタ）
日本では有名なフレーベルが、初めて幼稚園『キンダーガルテン』を作った国。
シュタイナー教育が始まった地でもあります。
ドイツでは保育施設の総称を『KITA』（Kindertagesstätte：キンダーターゲシュテッテの略）とし、
生後６週～３歳頃までが入園可能な保育園（キンダークリッペ）や、
２歳頃～６歳までが入園可能な幼稚園（キンダーガルテン）を含みます。
保育園は入園枠が少ないため、入園は簡単ではないようです。
一方、幼稚園の入園は保障されていて、
シュタイナー教育を実践している園や、自然の中で保育をする森の幼稚園など、
自主性や感性を大切にする教育が実践されているように思います。
【フィンランド】
世界から賞賛される 子ども主体の自由保育
フィンランドは、保育園や幼稚園というような区別がなく、
０歳～５歳までが通える保育施設（パイヴァコティ）や、
保育士が自宅で少人数の子どもを預かって保育する、家庭保育などがあります。
共働き家庭が多いようですが、就労に関係なく入園が保障されているのも特徴。
６歳になると、就学前教育として『エシコウル』に通うことが義務化されています。
フィンランドでは、幼児教育を『一生涯の学びの始まり』として位置付けた上で、
教育カリキュラムを設定していて、
子ども達が主体的に活動する『自由保育』が主流です。
好きな遊びや興味のあるものを通して、
子ども達が主体的に学んでいけるような環境設定が行われています。
3. 海外 の保育を知って視野を広げよう
いかがでしたか？
今回は、『 海外 の保育・幼児教育』についてちょこっとご紹介しました。
日本の保育士・幼稚園教諭として働く上では、
あまり関係のないこと…
なのかもしれませんが、
海外 の保育・幼児教育を知ることで、確実に視野は広がると思います。
日本の保育システムや保育観、教育観を考える上で、
海外の保育と比べて良いところ、改善すべきところが見えてくるように思います。
もちろん、それぞれの国の制度や国民性、考え方の違いがあるので、
どの国の保育が正解とは言えませんが、
海外 の保育で参考にできることがあれば、活かしていきたいですね。
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執筆者：たか 先生(保育教諭1)
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